【初心者向け】投資信託でしてはいけない6つの事を知りリスクを軽減


今回は、私の事例を交えながら投資信託でやってはいけない6つのことについて記します。

2019年6月に65歳以上の夫と60歳以上の妻が年金だけで30年間暮らすと1,500万〜3,000万円足りないという金融庁の発表が話題となっています。

そのため、老後に備えて投資信託へ興味を示している人が多いと思われます。

だが、投資信託を始める際は、元金が減ってしまい損をしないか、どんな商品を選んで良いのかなど様々な不安があることが考えられます。

勿論、投資信託は投資なので元金が減る可能性もあります。

しかし、投資信託の性質を知ることにより、そのリスクは軽減することができます。

今回は、私のケースを交えながら投資信託でやってはいけない6つのことについて記します。

この記事は、このような方に向けて書いています

「投資信託でリスク軽減する方法を知りたい」

「老後に備えて投資信託を始めたいが元金が減らないか不安」

「投資信託に興味があるが元金が減らないか不安」

「投資信託で損をしなくない」

投資を含めて、誰だって損をしたくないですよね。

投資信託は、しっかりとリスク軽減の仕方を学ぶと比較的 損をしにくい投資なんです♫

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投資信託でやってはいけない6つのこと

投資信託は、投資のため元金が減ってしまうリスクがあります。

しかし、以下のことをやらないだけで損をするリスクは、かなり軽減できると思います。

証券会社以外で投資信託をはじめる

私は、投資信託を開始する際に銀行へ行きました。

その結果、銀行員さんの言われるがままに投資信託の商品を購入しました。

結果として、「つみたてNISA」の商品は手数料などのコストが安かったので良かったです。

しかし、同時に他の商品へも投資したのですが、それの手数料は2%を超えています。

当時は、2%くらいならと思っていましたが、投資信託について学ぶうちに、その手数料は高いということを知りました。

今では後悔しています…

さらに、その商品は投資した時よりも下落しており、利益確定できない状態となっています苦笑

そのため、現在は複利の力を利用して数年かけて少しずつ増えていけば良いかなと考えています。

複利の力については「 投資信託は再投資型へ積立しながら複利効果を利用した方が良い理由 」で記しています。

もう1つ証券会社以外で投資信託を開始するデメリットとしては、圧倒的に取り扱っている商品が少ないです。

そのことについては「 悔しいので銀行で「つみたてNISA」を始めるメリットを考えた 」に詳しく記しています。

個人的には、ネット証券で投資信託を開始した方が、コストを抑えられる多くの商品を取り扱っていて、リスク軽減につながり良いと感じています。

コストの高い商品への投資

投資信託におけるコストとは、購入手数料や信託報酬、信託財産留保額など運用会社に支払う手数料に加えて税金があります。

運用してもらうのだから、手数料がかかるのは当たり前と思うかもしれませんが、それを甘くみてはけません。

運用状況だけを見たら運用損益がプラスでも、手数料のせいで結果的にマイナスになってしまうような事例も存在します。

手数料や税金については「 投資信託にかかるコストとそれを抑えた商品を選んだ方が良い理由 」で詳しく述べられています。

念のため、以下で説明します。

購入手数料とは

購入手数料とは、商品を購入する際に投資額から数%の割合で販売会社に支払うコストです。

例えば、購入手数料が2%の投資信託商品を10,000円購入したとします。

その条件だと、投資額から購入手数料が2%引かれて運用会社へ渡されます。

その後、選んだ商品へ10,000円から2%引かれた額である9,800円が注入され運用開始となります。

これは、投資する度にかかるコストなので、毎月 積み立てていたら凄い額になりますよね。

そのため、投資信託を開始するうえで抑えたいコストです。

現在は購入手数料が無料(ノーロード)の商品が多くあります。

購入手数料が高くても運用結果が良い訳ではありません。

そのため、個人的には購入手数料が無料でリスクの少ない商品を選ぶようにしています。

信託報酬とは

信託報酬は、運用会社へ支払う運用手数料と考えて良いと思います。

これは、資産額に応じて「年率○%」と決められており、運用している間は日割りで自動的に引かれるコストです。

投資内容が同じ投資信託商品でも、信託報酬は運用会社によって異なります。

そのため、できるだけ信託報酬が安い商品を選びたいですよね。

信託財産留保額とは

信託財産留保額は、投資信託の商品を売却する際にかかるコストです。

投資信託の仕組み上、頻繁に解約されると運営をするうえで妨げとなってしまいます。

頻繁な解約を防ぐためにあるのが、信託財産留保額です。

これは、売却金額の○%と設定されていますが、私が保有している商品で これがかかるモノはありません。

出来るだけ、コストはかけたくないので信託財産留保額がかからない商品を選びたいですよね。

売却時にかかる税金

投資信託で得た利益は売却時に「20.315%」の税金がかかります。

これは、売却時にのみかかるので運用している途中で利益が出ても、売却して利益確定しない限り税金はかかりません。

なお、毎月分配型の投資信託商品だと、利益を分配金として支払い出す場合に税金がかかるので注意してください。

また、NISAや確定拠出年金iDeCo(イデコ)は、節税できる制度なのでコストが抑えられるためオススメです。

イデコについては「 確定拠出年金(イデコ)が老後の生活費を増やすのに最適な3つの訳 」で詳しく記しています。

【確定拠出年金(iDeCo)専用】SBI証券

1つの商品への投資

投資の世界では「卵は1つのカゴに盛るな」という格言があります。

これは、卵(資産)を1つのカゴに盛っていると、それを落とした時に全ての卵が割れる危険があります。

そのため、卵(資産)は複数のカゴに分けて盛っておくべきだという格言です。

つまり、1つの投資信託商品よりも複数の商品に分散して投資したほうがリスクが軽減できるということです。

分散投資の詳細は「 ポートフォリオの説明と投資で個人がそれを構成する方法について 」で述べています。

上の記事は投資信託のみを例にしていますが、投資対象となるものは株、不動産、金など多くあります。

有効な投資方法については「 有効な分散投資とは4種類の資産へ投資してリスクを低減すること 」に記しています。

1回で大金を投資信託へ投資する

預金するよりは、投資信託で資産を運用した方が良いと考える事があると思います。

その考えは、とても賢いと個人的には思います。

しかし、資産を一気に投資へ投入することは、リスクが高いのでオススメしません。

それは、テンションが上がっている投資初心者がやってしまいがちな失敗です。。。一度、冷静になって!

もしも、好景気の時に一気に資産を投資へ投入するとします。

その後、景気が低迷し始めて株価が下落すると、元金が減ってしまう可能性があります。。。

いわゆる高値掴みです。。。

勿論、大金を投入したあとに、株価が上昇して資産が増えれば最高です。

しかし、景気の動向を予想するのは、プロでも難しいのに、初心者が当てられるはずがありません。

そのため、いきなり大金を投資するのはギャンブル性があり危険なことです。

あなたが投機家なら一気に大金を投入しても良いと思います。

しかし、できるだけリスクを抑えて資産を増やしたと考えているのであれば、投資家を目指すべきです。

投機家と投資家の違いは「 投資と投機を定義し違いを知るとギャンブル性や詐欺にあう確率減 」に記しています。

投資において私がオススメする方法は、ドルコスト平均法です。

ドルコスト平均法の詳細は「 投資におけるドルコスト平均法 の意味とメリット・デメリット! 」で述べています。

ドルコスト平均法とは、株や投資信託商品を毎日や週1度、月1度など定期的に一定金額分 購入することです。

それをするメリットとしては、株や投資信託商品の高値掴みというリスクを軽減する効果があります。

しかし、あくまで平均なので最も安い時に購入した方が株数を多く保有することが出来ます。

だが、経済において最も安い時を狙うのは難しいと思います。

そのため、私も含めて初心者は「ドルコスト平均法」で平均的な株価を狙った方がいいと思います。

毎月分配型を選んでしまう

投資信託には「再投資型」と「毎月分配型」があります。

それらの特徴については「 投資信託において毎月分配型を選択しないだけでリスクが軽減する理由 」に記しています。

以下では、ブログの内容を記しておきますね。

再投資型とは、投資信託から得られた分配金を再投資しながら資産を増やすというタイプの商品です。

「毎月分配型」は、毎月一定額が投資家の元に分配されるタイプの投資信託です。

そのため、お小遣い感覚で分配金が得られるので人気の商品です。

しかし、それは分配されるたびに分配金に対して約20%の税金が発生します。

先で税金は、投資におけるコストと紹介しました。

つまり、抑えたいコストである税金が分配金を受け取るたびに発生するということです…

また、毎月分配型は、投資した元金が目減りする可能性があるという特徴があります。

毎月分配型は、決められた分配金を出してくれます。

しかし、運用利益が分配金に達しなければ、投資信託の元本が切り崩されて支払われます。

つまり、運用利益が少なかったら、元金から支払われるので、ジワジワと資産が目減りしていきます。

そのため、「毎月分配型」は、資産を増やすのに向いていないと言えます。

毎月分配型は、税金面と分配金の受け取りにより資産が目減りするリスクがあります。

そのため、投資信託を開始するにあたり選択しないほうが良いと思われます。

下落時に売る

景気は、必ず良い時もあれば悪い時もあります。

景気変動

常に景気は変動している

そのため、景気の変動により投資信託の基準価格が下落する場面があります。

人間の心理としては、投資で大きく損をしたくないので下落場面で資産の売却をしてしまう人がいます。

このような場面で、資産を売却することを「狼狽売り」と言います。

できるだけ、狼狽売りは避けたいですよね!?

先でも述べたように、景気は必ず良い時もあれば悪い時もあります。

さらに、基準価格が低い時に投資をし続けていれば、投資信託商品を安く購入することができて口数を増やせます。

基準価格の下落場面で安い時に多く投資して口数を増やして、高い時に売却すると大きく資産を増やせす。

そのため、私は基準価格の下落場面をチャンスだと捉えています。

これらのことから、投資信託の基準価格が下落しているときは、一喜一憂せず資産を持ち続けることをお勧めします。

まとめ

今回は、私のケースを交えながら、投資信託でやってはいけない6つのことについて記しました。

投資信託は、

・ネット証券以外で投資信託をはじめる

・手数料が高い商品へ投資する

・1つの商品へ投資する

・1回で大金を投資信託へ投資する

・毎月分配型を選ぶ

・下落時に売る(下落しても一喜一憂しない)

という事を避けると、かなりのリスク軽減になります。

投資信託は、長期投資をすると比較的 安全な投資です。

そのため、個人的に40代中盤以下くらいの世代が老後に備えて投資信託を開始するのは、銀行に預けるよりも良いと考えています。

もしも、株式市場の値動きに一喜一憂して不安だと感じる人には、イデコを活用すると良いかもしれません。

この制度は、60歳を越えるまで投資額が引き出せないので、老後まで長期投資をすると決めている人には良いと思います。

イデコについては、過去の記事でも度々紹介しています。

iDeCo(イデコ)が自分や家族を守ってくれる5つのメリット

確定拠出年金(イデコ)が老後の生活費を増やすのに最適な3つの訳

全ての投資においてリスクを軽減するには基礎が大切だと思います。

私は投資信託の基礎を学ぶために「超ど素人がはじめる投資信託」を参考にしています。

この本は専門用語が分かりやすく解説されていたり、投資信託の仕組みやメリットも優しく説明されているので重宝すると思います。

また、kindle版もあり、スマホがあればいつでもどこでも勉強できるので助かっています。


参考になれば嬉しいです。




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