投資信託において最もメリットのある人とデメリットが大きい人


今回は、再投資型の投資信託を利用して最もメリットがある人とデメリットの方が大きい人について記します。

この記事は7分くらいで読めます。

投資信託には再投資型と毎月分配型があります。

再投資型の特徴は、「 投資信託は再投資型へ積立しながら複利効果を利用した方が良い訳 」に詳しく記しています。

大雑把に説明すると、再投資型は分配金を再投資することにより何年もかけて資産を増やしていくというのが特徴です。

それに対して、毎月分配型は、毎月一定額が分配金として投資家に支払われます。

しかし、株式市場の下落や変動がなかった場合に分配金が元金から削られる可能性があります。

元金から削られるという事は、自分の資産が目減りするということですよね笑

そのため、私は毎月分配型の投資信託に関して魅力を感じていません。

また、再投資型は、利益を確定しないと自分のポケットに現金が入ってきません。

つまり、家賃収入や株の配当金のように決まった時期に収入を得られないということです。

そのことから、投資信託は不労所得ではないということが言えます。

そのため、再投資型は今すぐに現金が欲しいという人にはメリットが少ないと思います。

今回は、再投資型の投資信託で最もメリットのある人とデメリットの方が大きい人について記します。

投資信託をしてメリットのある人

上述したように、投資信託は分配金を再投資しながら資産を増やすという特徴があります。

また、それはインデックスファンドへ長期投資(10年以上)をすることにより、元金が減るというリスクを軽減することができます。

さらに、それに長期投資すると年間利回りが平均4〜6%だと言われています。

つまり、投資信託へ長期投資すると年間で平均4〜6%ずつ資産が増えていくということです。

それについては、「 投資信託は20代から長期での投資を開始した方が有利になる理由  」で詳しく記しています。

それらのことから、投資信託は10年以上先に まとまった現金を使う予定の人にとって最もメリットがあると思います。

例えば、

・住宅ローンの完済を早めたい

・老後の資金

・子供の進学などで必要となる資金

を貯めたいという目的のある人には、大きなメリットがあることが考えられます。

将来のために投資信託

将来のために投資信託

なお、子どもの大学資金などは、投資信託より学資保険の方がメリットがある商品もあります。

投資信託で節税できる制度を利用

投資信託は、利益確定した時点で それに対して約20%の税金がかかります。

さらに、投資するたびにコストのかかる商品もあります。

つまり、それらは投資信託において、最も大きな負債と言えます。

投資信託のコストについては、「 投資信託にかかるコストとそれを抑えた商品を選んだ方が良い理由 」に記しています。

その負債を抑える制度が日本にあります。

それは、過去に度々出てきている「つみたてNISA」と「iDeCo(イデコ)」です。

それらについて以下で説明します。

つみたてNISA

つみたてNISAの詳細は「 悔しいので銀行で「つみたてNISA」を始めるメリットを考えた 」に書いていますが、一応説明しますね。

つみたてNISAとは、2018年1月からスタートした制度であり、年間に40万円を上限として少額からの長期・積立・分散投資を最長で20年間(2018年〜2037年まで)支援するための非課税制度です。

つまり、期間中は利益確定しても約20%の税金がかからない制度です。

また、それには手数料がかからないノーロードの商品が多いので、コストを抑えることもできます。

つまり、上述した投資信託における最大の負債を抑えることができます。

つみたてNISAで最もメリットのある人

つみたてNISAは、長期・積立・分散投資を最長で20年間(2018年〜2037年まで)支援するための非課税制度です。

その間に、まとまった現金を使う人には、大きなメリットがある制度だと思います。

例えば、上述した「住宅ローンの完済を早めたい方」や「子どもの大学資金」などで現金を増やしたいと考えている人には、メリットのある制度だと考えられます。

上記のような、まとまった資金が必要なのが10年以上先の人なら、つみたてNISAを利用して長期投資をすると大きなメリットがあると思います。

ただし、つみたてNISAは投資なので、元金が減ってしまうリスクもあるので、その点を忘れないでくださいね。

iDeCo(イデコ)

iDeCo(イデコ)とは、「個人型確定拠出年金」の愛称なのですが、ざっくり言ってしまうと「老後資金を自分で作るためのおトクな制度」です。

60歳までの間に毎月一定の金額(掛け金)を出して、その掛け金で投資信託や定期預金、保険などの金融商品を選んで運用し、60歳以降に運用した資産を受け取るというものです(たあんと)

また、それの特徴は、毎年の掛け金が所得控除になります。

例えば、所得が100万の人がいたとします。

その人は、イデコへ毎年12万円(掛け金)ずつ積み立て投資をしています。

その制度は、毎年の掛け金が所得控除になるので、この例の人だと100万円の所得から12万円控除できます。

つまり、その人の所得は88万円となり、それに対して税金がかかることになります。

100万円と88万円にかかる税額は違うので、節税しながら老後に向けて資産を増やせる可能性があります。

iDeCo(イデコ)で最もメリットのある人

イデコは、節税しながら老後に向けて資金を増やせる可能性がある制度です。

そのことから、イデコは老後の資金を増やしたい人に最もメリットのある制度だと考えられます。

ただし、つみたてNISA同様にイデコも投資信託を利用すると、元金が減るリスクがあることを忘れないでください。

そのリスクを抑えたい方は、元金保証での利用も可能です。

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もっと詳しく知りたい方は、資料に目を通しても良いかもしれません。

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まとめ

今回は、再投資型の投資信託で最もメリットのある人とデメリットの方が大きい人について記しました。

再投資型の投資信託は、不動産による家賃収入や株の配当金と違い、利益を確定するまで自分のポケットにお金が入ってきません。

つまり、それは有効な投資だが不労所得とは言えません。

そのため、投資信託に対するメリットの大きさは、人それぞれです。

勿論、メリットが人それぞれと言っても銀行預金よりは、投資信託の方が良いと思うんですけどね。

投資信託は複利の力を利用して資産を増やしていきます。

それは、インデックスファンドへ長期投資(10年以上)をすると、年間利回りが平均4〜6%あると言われています。

つまり、それへ長期投資すると資産が年間で平均4〜6%増えていくということです。

そのため、最も投資信託をしてメリットのあるのは、将来的(10年以上先)に大きなお金を使う予定がある人なのではないでしょうか。

具体的に書くと、投資信託に対するメリットが大きい人は、

・住宅ローンの完済を早めたい

・老後の資金

・子供の将来のための資金

など、将来的に大きな資金が必要な人です。

投資信託を利用して住宅ローンを早く返済したい方や子どもの将来のために貯めたい人は「つみたてNISA」をおすすめします。

また、老後の資金として考えている方には、イデコがおすすめです。

両制度ともに節税になりますが、目的により向き不向きがあります。

そのため、その制度の性質を理解する必要があります

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